FP住宅相談パートナーズ

公開日:2023/10/13 最終更新日:2024/03/21
FP住宅相談パートナーズ

マイホームの建築を検討される場合、どこの不動産屋さんに相談するべきか予算は大丈夫かなど不安もあるでしょう。しかし、誰に相談してよいか分からない場合もあります。本記事では、マイホームに関する相談ができるFP住宅相談パートナーズの特徴について紹介しますのでぜひ、参考にしてください。

住宅専門のFPが住宅購入をアドバイス

工務店や不動産屋さんに相談すると、どうしても利益を優先してしまう場合があります。マイホームの建築をおこなう場合、第三者の目線からアドバイスを受けた方が的確に指示が受けられるでしょう。住宅専門のFPが住宅購入をどのようにアドバイスしているのか紹介しますのでぜひ、参考にしてください。

予算を決めてからマイホームの建築をアドバイス

マイホームの建築で一番多い失敗例として、なんとなく購入してしまう場合です。家賃と同じ金額であるため大丈夫・工務店や不動産屋さんに勧められるがままに購入してしまうというケースが多く見られます。FP住宅相談パートナーズでは、こうした失敗がないよう最初に予算を決めてから購入することを勧めています。

顧客に合った予算を一緒に決める

自分たちだけでは、将来を見越して予算を決めるのが困難な場合があります。たとえば、子どもの教育費や親の介護など、人生にはお金が掛かることがたくさんあります。そこを、第三者であるFP住宅相談パートナーズに相談し、中立的な立場でアドバイスしてもらい、予算を算出してもらうのです。

FP住宅相談パートナーズに相談するメリット

FP住宅相談パートナーズに相談するメリットは、純粋なマイホームの予算を算出できることです。商品を売る必要がなく、利害がないため第三者目線でアドバイスが可能です。ただ、日本ではこうしたサービスがまだ浸透しておらず、まだまだ積極的に利用する方は少ないようです。FP住宅相談パートナーズでは、ひとりでも多くの方がマイホームに後悔がないよう的確なアドバイスを行っています。「家を買うときどこかに相談したい!」という方はぜひ活用してみましょう。

住宅専門FPがマイホーム予算診断書を作成

FP住宅相談パートナーズでは、家族構成や子どもの教育費・年収をヒアリングしライフプランシミュレーションをおこないます。シミュレーションをしたうえで、顧客が購入しても可能な予算を診断します。FP住宅相談パートナーズがおこなう、マイホーム予算診断書の作成について紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

マイホーム予算診断書とは

マイホーム予算診断書とは、ライフイベント・キャッシュフロー・住宅ローン返済計画などを元に住宅ローン予算診断書を作成します。現在だけの収入だけではなき、20~30年に渡り、ローンを確実に支払えるか、問題点なども抽出できる診断書です。診断書の作成には10日間程度掛かります。

マイホーム予算診断で分かること

マイホーム予算診断では年間の収支が分かるほか、教育費が掛かる時期から事前に対策が取れます。また、ローンの繰り上げ返済が可能になる時期も算出できるため、余裕を持ってマイホームの建築ができるでしょう。ローンに追われることなく、理想のマイホームに住める未来がマイホーム予算診断で分かります。

安心満足返金保証

マイホーム予算診断書の作成では、3万円(税別)が掛かります。実際には、マイホームの購入をしてからFP住宅相談パートナーズへ足を運び予算オーバーしていた夫婦もいます。こうした方をなくすために、FP住宅相談パートナーズではマイホームを検討した時点での来店を進めています。もし、期待に応えられない場合、3万円は全額返金します。

1日2組限定のマイホーム購入相談会を開催

FP住宅相談パートナーズでは、定期的にマイホーム購入相談会を開催しています。多くの方にマイホームへの後悔がないよう、FP住宅相談パートナーズに相談してほしいと考えています。1日2組限定のマイホーム購入相談会の詳細について詳しく紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

1日2組限定のマイホーム購入相談会

1日2組限定のマイホーム購入相談会では、漠然とマイホームを建てたい方やローンに関して知りたい方のために実施しています。1日2組限定であるため、コロナが不安な方や一目が気になる方におすすめです。また、マイホーム予算診断に関しても通常価格よりお得な金額で診断可能です。

マイホーム相談会の申し込み方法

マイホーム相談会は、専用ホームページより必要事項を入力次第予約可能です。ホームページでは、予約が埋まっていない日時・時間帯がすぐにわかるため、すぐに予約可能です。

実際に参加された方の声

実際に参加された方には、心配事が軽減されて参加してよかったという声が多く聞かれました。また、不動産に詳しい方に相談していただき、最終的にマイホームを購入するまでお世話になりましたという声が掲載されていました。

まとめ

本記事では、FP住宅相談パートナーズの特徴について紹介しました。マイホームを建てる際、さまざまな知識を持ち合わせたうえで理想の家をつくり上げる必要があるでしょう。ただ、なんとなく工務店や不動産屋さんへ足を運び、契約するだけでは理想の家づくりにはならいないでしょう。自らが家づくりに関して知る必要があり、そのうえでライフプランに沿った家づくりをする必要があります。本記事では、マイホームの建築を検討されている方の参考になれば幸いです。

FP住宅相談パートナーズの基本情報

会社名FP住宅相談パートナーズ
住所東京都西東京市北町2-6-10
TEL080-1987-2441
迷った方にはこの会社がおすすめ

家づくりコンシェルジュ

家づくりコンシェルジュ

家づくりコンシェルジュは業界経験20年以上の専門家が対応してくれる住まいの相談窓口です。相談方法はLINE、対面、WEB、電話から選ぶことができます。独自の基準をクリアした安心・安全な住宅メーカーのみを紹介してくれるため安心です。

もちろん相談はすべて無料。運営元が不動産コンサルティング会社のため、有料級の質の高いアドバイスを受けられるのが特徴です。

【東京都港区】住まいの相談窓口比較表

イメージ






サービス名家づくりコンシェルジュスーモカウンターLIFULL HOME'S 住まいの窓口タウンライフ家づくり家づくりのとびら注文住宅の相談窓口ハウジングカウンター
特徴業界20年以上のプロが相談に乗ってくれる会社や社員の雰囲気まで教えてもらえる200社以上の中から最適な会社を紹介3分で手軽に計画書の作成を依頼できる短い時間で疑問を解消できる豊富な実績を持っているスタッフが全員現役の住宅専門家となっている
詳細リンク詳しくはこちら詳しくはこちら詳しくはこちら詳しくはこちら詳しくはこちら詳しくはこちら詳しくはこちら

おすすめ関連記事

東京都港区の住環境と注文住宅を建てる際の費用相場について

東京都港区の住みやすさや費用相場とは?

東京都港区は、憧れの街でもあります。そんな東京都港区に家を建てる際、どれくらいの費用がかかるのでしょうか。

2023年の住みたい自治体ランキングでは、港区が1位でした。港区の住環境や、家を建てるときに必要な費用相場について、詳しく解説しています。

港区の情報

東京都港区は、23区の中心部にあり、区の一部が東京湾に面しています。港区の面積は20.37㎡で、2023年9月時点での人口は約26万5,000人です。

東京23区の中でも、人口密度の高い地域です。六本木や台場、麻布十番などの人気スポットが多くあります。

また、ビジネス街でも有名な新橋もあり、洗練されたイメージのある地域です。歴史を感じる文化財や近代的なものまであり、魅力的です。

港区の治安や住環境

都心の中心部でありながら、閑静な住宅街もあります。港区は、ブランドのショップが多く集まる高級エリアとしても知られています。

近年では人口も増えており、人気が出てきている地域です。港区の治安は、よいところとよくないところがあります。

六本木や赤坂は犯罪件数が少なくないため、治安がよいとは言えません。しかし、閑静な住宅街である青山などは、比較的落ち着いており、安心して住めます。

治安がよい地域では、定期的にパトロールがおこなわれています。港区は小学校や中学校など、教育機関が多いことも人気の理由です。

芝公園など自然で緑を感じられるスポットもあり、子育てもしやすいと評判です。日常の買い物も便利で、ミッドタウンや六本木ヒルズなどのショッピングセンターが充実しています。

24時間営業しているスーパーもあるため、買い物には困りません。子育て世代が多く住んでいるため、若い夫婦も多いです。

そして港区は交通アクセスも優れており、JR山手線や東京メトロ丸の内線など、17路線が通っています。電車だけではなく、バスも多く運行しているため、移動しやすいです。

港区内には33駅があり、利用者の多いターミナル駅も存在します。電車やバスが充実しているので、通勤・通学しやすいエリアです。

新幹線や飛行機も利用しやすい位置にあるため、出張や旅行も行きやすいです。飲食店は安価なところから、高級店まであり、プライベートでも仕事でも利用できます。

東京タワーにも徒歩でいける地域もあり、散歩をして気分転換にもよいでしょう。

港区で家を建てるときの費用相場

港区の治安や住環境を見て、住みたいと思った方もいるでしょう。そこで気になるのが、家を建てたときの費用相場です。

港区の新築一戸建ては、平均1億4,393万円です。全国平均が3,719万円なので、港区がいかに高級住宅街かがわかります。

しかし、同じ港区でも最寄りの駅によって、平均価格は異なります。たとえば、田町駅だと9,334万円〜1億1,408万円が相場です。

一方で六本木一丁目駅は、1億6,643万円〜2億341万円が相場となり、大きく差があります。続いて、港区の土地単価を紹介します。

2023年の土地単価は、約1,360万円です。土地単価もエリアによって、大きく異なります。

また、市場状況によっても変化する可能性があるため、事前に確認しておくことが大切です。一般的に一戸建てを建てるときは、20〜30坪必要です。

そのため、港区の中でも高級住宅街となる白金エリアでは、1億1,800万円〜1億7,700万円ほどかかることが予想できます。一方で建築費は、全国と首都圏で大きな差はありません。

建築費は、建設を依頼する会社によって異なり、追加するオプション次第で増減します。港区で注文住宅を建てる場合、トータルコストで1億8,000万円ほどかかります。

先述したように、港区でもエリアによって価格が変動するため、慎重に考えましょう。

港区に家を建てるために必要な年収とは

港区に注文住宅を建てるためには、1億円以上の費用がかかることがわかりました。では、その価格の家を建てるためには、どれくらいの年収があればよいのでしょうか。

住宅の建築費を見て、自分の年収で大丈夫なのか不安に思う方も多いです。それぞれのライフスタイルや貯蓄額によっても異なりますが、1住宅購入の目安になるのが年収倍率です。

購入価格が年収の何倍になるのかを表した数値で、購入金額÷年収で計算できます。2022年度のフラット35調査では、平均年収倍率が6.9倍という結果が出ています。

港区で注文住宅を建てる際にかかるトータルコストと、平均年収倍率で割ると約2,600万年という結果です。つまり、1港区で注文住宅を建てるためには、2,600万円の年収が必要です。

ただし、実際は住宅ローンを使用するため、必ず必要というわけではありません。年収倍率の10倍ほどであれば、住宅ローンが組める可能性があります。

もし、予算オーバーしてしまった場合、不動産会社に相談すれば、値引きをしてくれるケースもあります。年収が足らないからと諦めずに、一度相談してみましょう。

年収は問題なくても、貯蓄が少なく不安に思う方もいます。年収は目標金額に達成していても、貯蓄がないと不安です。

新築一戸建てを購入する際、3〜10%の初期費用が発生します。そのため、ある程度貯蓄がないと、初期費用が支払えず、家が建てられません。

注文住宅を建てると決めたときから、コツコツ貯金を始めるとよいでしょう。

知ってお得な家を建てる時の補助金

住宅を建てる際、もらえる補助金があれば利用した方がお得です。住宅購入は大きな買い物になるため、少しでも補助金が出ると助かります。

もらえる補助金制度を把握し、建築費の負担が減らせるよう、参考にしてください。

こどもエコすまい支援事業

新築住宅を購入する子育て世帯や、若い夫婦世帯などが対象になる補助金制度です。補助金を受け取るには、もちろん条件があります。

ZEHレベルが高く、省エネ性のある住宅を購入する子育て世帯または若い夫婦世帯であることが条件です。子育て世帯では、18歳未満の子どもが対象になります。

若い夫婦世帯というのは、申請時にどちらかが39歳以下であることが条件です。新築住宅であれば、最大100万円の補助金が受け取れます。

こどもエコすまい支援事業への交付申請は、ハウスメーカーや事業者が行います。この補助金を受けるためには、事前にスケジュールを立てておくことが大切です。

スケジュールを立て、やるべきことをリストアップしておくとよいでしょう。

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業は、ZEHのほかにZEH+や次世代HEMSなど、高性能住宅のみ支給対象になります。そのほかにも条件があり、全て満たしていないと受け取れません。

建築する会社は、ZEHビルダーもしくはプランナーとして登録されている施工会社が対象です。これらに当てはまる施工会社が新築した場合のみ、この補助金が受け取れます。

また、導入する設備によっては、補助金が増額されます。たとえば、蓄電システムを導入した場合、補助金の額は2万円アップします。

この補助金制度では、最大112万円の補助金が受け取り可能です。また、上限に達した場合、応募を締め切るため、必ず受け取れるわけではありません。

補助金制度を利用したい場合、事前に申し込み状況を確認しておくことをおすすめします。

地域型住宅グリーン化事業

高い省エネ性や、耐久性のある木造住宅の購入が対象の補助金です。補助金の申請や受け取りは購入者ではなく、施工会社が行います。

ZEH水準未満の住宅や、ZEH水準を満たしていても耐震等級が1の住宅は対象外です。長寿命型やゼロ・エネルギー住宅型など、条件に合った住宅を建てる必要があります。

対象となる住宅のタイプによって、受け取れる補助金の額が異なります。新築の建築完了報告のあと、2〜6ヶ月後に施工会社へ入金され、購入者が受け取る流れです。

建築完了報告をする時期が決まっているため、それに合わせて竣工や引き渡しを行う必要があります。こちらの補助金制度を利用する場合は、前もってスケジュールを立て、間に合わせることが大切です。

【PR】業界20年以上の専門家によるコンサルティング