住まいと暮らしのコンシェルジュ

公開日:2023/10/13 最終更新日:2024/04/16
住まいと暮らしのコンシェルジュ

住まいと暮らしのコンシェルジュは、豊富な専門知識をもつプロフェッショナル集団です。マイホーム購入からリフォーム、さらに将来の資金計画まで、広い領域にわたって相談を無料で提供します。この記事では、住まいと暮らしのコンシェルジュについて詳しく解説しているので参考にしてください。

住まいと暮らしのコンシェルジュの口コミ

非常に心強かったです(宮村和彦)

客観的な目線で、私達の叶えたいことを診断し、サポートして頂きました。決して押し売りなどせず、案件のお断りをする際もスムーズにご対応頂きました。
とても頼もしい相談相手です。

戸建てを購入を検討しようと思い、そもそも購入が可能なのか?予算はどのくらいまでが現実的なのか?を相談しました。
ヒアリング結果を基に、FPさんが作成した表やグラフで自分たちの実力を分かりやすく教えて頂きました。
物件やリフォームの相談についても、フラットな目線で「この会社はどこが強みなのか?」を整理しつつ、私達の要望を先方に伝えて頂きました。

運営者コメント

こちらの口コミから、住まいと暮らしのコンシェルジュでは、客観的な視点で顧客のニーズを把握し、適切なサポートを提供していることがうかがえます。顧客の要望に合わせて柔軟に対応し、押し売りをせずに適切なアドバイスをしたことが、評価に繋がったみたいですね。

特に、戸建て購入を検討する際には、購入可能性や予算の現実性について的確なアドバイスがあったようです。購入の現実性や要望を理解するために、FPが作成した表やグラフによってわかりやすく解説され、疑問を解消することができたようですね。

イメージが払拭されました(mizuki sato)

私はとても心配症なので、たくさん質問させていただきましたが、柔らかい雰囲気で丁寧にお答えいただき、とても安心致しました。
不動産会社は怖いイメージだったのですが、伺って良かったです。
またよろしくお願い致します。

運営者コメント

こちらの口コミから、住まいと暮らしのコンシェルジュのスタッフは、物腰がやわらかく、かつ丁寧に質問に答えていたとのことで、相談者に安心感を与えていることがうかがえます。この方は自身を心配性であると話していますが、そんな大きな不安を抱える方に対し、丁寧な対応が行われたことが評価されています。

不動産会社に対してあまりいいイメージを抱いていなかったようですが、不安は杞憂だったようですね。最終的に次の相談も検討する意向になったようですが、相談者への丁寧な対応が生み出した結果でしょう。

住まいのちょっとした疑問や困りごとの無料相談窓口

住まいと暮らしのコンシェルジュは、マイホーム購入や売却、リフ​​ォーム・注文住宅に至るまで、不動産会社、工務店の紹介や段取りをサポートする東急直営の無料サービスです。住まいと暮らしに関するさまざまな疑問や悩みを一括で解決できる、非常に心強い味方です。実際に依頼者の悩みに向き合うコンシェルジュたちは、宅建士、建築士など、専門的な資格をもつエキスパートであるため、長年の経験と幅広い知識を駆使し、住まいに関するあらゆる質問や疑念に対し、効率的にサポートしてくれるでしょう。

さらに、相談は納得・満足するまで無料でのサポートが受けられ、不動産会社やハウスメーカーの間に立って対応するため、業者から直接営業されることがありません。業者や会社の利益ではなく、相談者の利益が最優先されるため、営業が苦手な方や、本当にためになるサポートを求める方は安心して相談できます。活用できる情報は、東急グループの200社以上の提携パートナーからもたらされたもので、要望に合った会社・担当者がきっと見つかるでしょう。

専門的な資格をもつコンシェルジュが疑問を解消

住まいと暮らしのコンシェルジュは、全員が有資格者です。彼らはリフォーム会社、ハウスメーカー、不動産仲介会社などでの実務経験をもち、宅建や建築士などの資格を保有しています。東急グループの豊富な選択肢や知識量を背景に、納得できるまでの比較検討をサポートし、依頼者の疑問を解消します。コンシェルジュからは、相場案内からスケジュールの調整、プレゼンの同席まで、幅広いサポートを受けられることが魅力です。

とくに、業者によるプレゼンにはコンシェルジュが同席し、提案の見方や選び方を的確にアドバイスしながら、メリット・デメリットの説明や戸建とマンションの違い、各会社の特徴などについても詳しく説明します。住まいについての疑問の解決には、専門家の意見が必要な、込み入ったものになることが多く、インターネット上の口コミや近隣住民の評判だけでは迷いが晴れない場合も多いでしょう。そんなときは、専門的な知識を持つコンシェルジュに気軽に相談してみましょう。彼らは的確なアドバイスを提供し、あなたの住まい選びを強力にバックアップしてくれるはずです。

住まいに関するさまざまなイベント・セミナーを開催

住まいと暮らしのコンシェルジュは、さまざまなイベントやセミナーを開催し、地域社会の住まいや暮らしの充実に貢献しています。住まいを検討中の関係者に向けて、さまざまなセミナーが開催されていますが、そのなかでもとくに注目すべきは、お金に関するセミナーです。マイホームの予算や老後の資金については、ビジョンがはっきりしている人は少ないでしょう。

一方で、人生で一番高い買い物である住宅購入は、絶対に失敗したくないはずです。そのためには、お金のことをしっかり検討して臨むことが肝心です。ローンが通るということだけで、金融機関のお墨付きを得られ、確実に返済できるとは言い切れません。借りられる金額と返せる金額は違うからです。

セミナーに参加することで、豊富な知識・経験をもつ提携ファイナンシャル・プランナーと一緒に、その人に合ったお金についての悩みを解決できるでしょう。最初のセミナー参加では、ヒアリングからスタートします。日々の収支から、将来起こるイベントの支出までヒアリングし、資金シミュレーショングラフを作成します。住宅ローンをはじめ、子どもの教育資金、老後資金など、あらゆる面の収支を想定し、プロの目で作成されるため、しっかりと伝えておきましょう。

収入面では、起こりえる定年退職や転職など、収入の推移を加味し、ヒアリング内容を参考にいくつかのパターンで資金計画を提案します。住まいと暮らしのコンシェルジュの名前の通り、相談できるのは住宅建設だけではありません。お金に関する無料セミナーをうまく活用することで、暮らしのキャッシュフローの改善も期待できます。将来に備えた収入戦略を選択できるよう、全力のサポートが得られるでしょう。

その他、セミナーの一例としては、税務相談会が挙げられます。税理士による「個別」税務相談会では、不動産のことをはじめとして、相続、贈与税についての不安なことについて、無料で相談に応じてくれます。また、不動産売却で悩んでいる方には、住まい売却のコツセミナーも開催されているので、上手に活用することで、多くの税金がかかっている厄介な不動産でも処分できるでしょう。

以上のように、多くのトピックに焦点を当てたセミナーも充実しています。しっかりと情報収集し、より充実した将来を迎えましょう。

まとめ

住まいと暮らしのコンシェルジュは、専門的な知識と経験をもつコンシェルジュが在籍する無料相談窓口です。マイホームの購入やリフォーム計画、さらには将来の資金に関する専門的な相談にも対応することで、多くの相談者の不安を解消します。住まいと暮らしのコンシェルジュは、地域社会の住環境向上に貢献し、その豊富な情報と専門知識で生活を守る、信頼感のあるサービスです。

住まいと暮らしのコンシェルジュの基本情報

会社名東急株式会社
住所東京都渋谷区南平台町5-6
TEL03-3477-0109
迷った方にはこの会社がおすすめ

家づくりコンシェルジュ

家づくりコンシェルジュ

家づくりコンシェルジュは業界経験20年以上の専門家が対応してくれる住まいの相談窓口です。相談方法はLINE、対面、WEB、電話から選ぶことができます。独自の基準をクリアした安心・安全な住宅メーカーのみを紹介してくれるため安心です。

もちろん相談はすべて無料。運営元が不動産コンサルティング会社のため、有料級の質の高いアドバイスを受けられるのが特徴です。

【東京都港区】住まいの相談窓口比較表

イメージ






サービス名家づくりコンシェルジュスーモカウンターLIFULL HOME'S 住まいの窓口タウンライフ家づくり家づくりのとびら注文住宅の相談窓口ハウジングカウンター
特徴業界20年以上のプロが相談に乗ってくれる会社や社員の雰囲気まで教えてもらえる200社以上の中から最適な会社を紹介3分で手軽に計画書の作成を依頼できる短い時間で疑問を解消できる豊富な実績を持っているスタッフが全員現役の住宅専門家となっている
詳細リンク詳しくはこちら詳しくはこちら詳しくはこちら詳しくはこちら詳しくはこちら詳しくはこちら詳しくはこちら

おすすめ関連記事

東京都港区の住環境と注文住宅を建てる際の費用相場について

東京都港区の住みやすさや費用相場とは?

東京都港区は、憧れの街でもあります。そんな東京都港区に家を建てる際、どれくらいの費用がかかるのでしょうか。

2023年の住みたい自治体ランキングでは、港区が1位でした。港区の住環境や、家を建てるときに必要な費用相場について、詳しく解説しています。

港区の情報

東京都港区は、23区の中心部にあり、区の一部が東京湾に面しています。港区の面積は20.37㎡で、2023年9月時点での人口は約26万5,000人です。

東京23区の中でも、人口密度の高い地域です。六本木や台場、麻布十番などの人気スポットが多くあります。

また、ビジネス街でも有名な新橋もあり、洗練されたイメージのある地域です。歴史を感じる文化財や近代的なものまであり、魅力的です。

港区の治安や住環境

都心の中心部でありながら、閑静な住宅街もあります。港区は、ブランドのショップが多く集まる高級エリアとしても知られています。

近年では人口も増えており、人気が出てきている地域です。港区の治安は、よいところとよくないところがあります。

六本木や赤坂は犯罪件数が少なくないため、治安がよいとは言えません。しかし、閑静な住宅街である青山などは、比較的落ち着いており、安心して住めます。

治安がよい地域では、定期的にパトロールがおこなわれています。港区は小学校や中学校など、教育機関が多いことも人気の理由です。

芝公園など自然で緑を感じられるスポットもあり、子育てもしやすいと評判です。日常の買い物も便利で、ミッドタウンや六本木ヒルズなどのショッピングセンターが充実しています。

24時間営業しているスーパーもあるため、買い物には困りません。子育て世代が多く住んでいるため、若い夫婦も多いです。

そして港区は交通アクセスも優れており、JR山手線や東京メトロ丸の内線など、17路線が通っています。電車だけではなく、バスも多く運行しているため、移動しやすいです。

港区内には33駅があり、利用者の多いターミナル駅も存在します。電車やバスが充実しているので、通勤・通学しやすいエリアです。

新幹線や飛行機も利用しやすい位置にあるため、出張や旅行も行きやすいです。飲食店は安価なところから、高級店まであり、プライベートでも仕事でも利用できます。

東京タワーにも徒歩でいける地域もあり、散歩をして気分転換にもよいでしょう。

港区で家を建てるときの費用相場

港区の治安や住環境を見て、住みたいと思った方もいるでしょう。そこで気になるのが、家を建てたときの費用相場です。

港区の新築一戸建ては、平均1億4,393万円です。全国平均が3,719万円なので、港区がいかに高級住宅街かがわかります。

しかし、同じ港区でも最寄りの駅によって、平均価格は異なります。たとえば、田町駅だと9,334万円〜1億1,408万円が相場です。

一方で六本木一丁目駅は、1億6,643万円〜2億341万円が相場となり、大きく差があります。続いて、港区の土地単価を紹介します。

2023年の土地単価は、約1,360万円です。土地単価もエリアによって、大きく異なります。

また、市場状況によっても変化する可能性があるため、事前に確認しておくことが大切です。一般的に一戸建てを建てるときは、20〜30坪必要です。

そのため、港区の中でも高級住宅街となる白金エリアでは、1億1,800万円〜1億7,700万円ほどかかることが予想できます。一方で建築費は、全国と首都圏で大きな差はありません。

建築費は、建設を依頼する会社によって異なり、追加するオプション次第で増減します。港区で注文住宅を建てる場合、トータルコストで1億8,000万円ほどかかります。

先述したように、港区でもエリアによって価格が変動するため、慎重に考えましょう。

港区に家を建てるために必要な年収とは

港区に注文住宅を建てるためには、1億円以上の費用がかかることがわかりました。では、その価格の家を建てるためには、どれくらいの年収があればよいのでしょうか。

住宅の建築費を見て、自分の年収で大丈夫なのか不安に思う方も多いです。それぞれのライフスタイルや貯蓄額によっても異なりますが、1住宅購入の目安になるのが年収倍率です。

購入価格が年収の何倍になるのかを表した数値で、購入金額÷年収で計算できます。2022年度のフラット35調査では、平均年収倍率が6.9倍という結果が出ています。

港区で注文住宅を建てる際にかかるトータルコストと、平均年収倍率で割ると約2,600万年という結果です。つまり、1港区で注文住宅を建てるためには、2,600万円の年収が必要です。

ただし、実際は住宅ローンを使用するため、必ず必要というわけではありません。年収倍率の10倍ほどであれば、住宅ローンが組める可能性があります。

もし、予算オーバーしてしまった場合、不動産会社に相談すれば、値引きをしてくれるケースもあります。年収が足らないからと諦めずに、一度相談してみましょう。

年収は問題なくても、貯蓄が少なく不安に思う方もいます。年収は目標金額に達成していても、貯蓄がないと不安です。

新築一戸建てを購入する際、3〜10%の初期費用が発生します。そのため、ある程度貯蓄がないと、初期費用が支払えず、家が建てられません。

注文住宅を建てると決めたときから、コツコツ貯金を始めるとよいでしょう。

知ってお得な家を建てる時の補助金

住宅を建てる際、もらえる補助金があれば利用した方がお得です。住宅購入は大きな買い物になるため、少しでも補助金が出ると助かります。

もらえる補助金制度を把握し、建築費の負担が減らせるよう、参考にしてください。

こどもエコすまい支援事業

新築住宅を購入する子育て世帯や、若い夫婦世帯などが対象になる補助金制度です。補助金を受け取るには、もちろん条件があります。

ZEHレベルが高く、省エネ性のある住宅を購入する子育て世帯または若い夫婦世帯であることが条件です。子育て世帯では、18歳未満の子どもが対象になります。

若い夫婦世帯というのは、申請時にどちらかが39歳以下であることが条件です。新築住宅であれば、最大100万円の補助金が受け取れます。

こどもエコすまい支援事業への交付申請は、ハウスメーカーや事業者が行います。この補助金を受けるためには、事前にスケジュールを立てておくことが大切です。

スケジュールを立て、やるべきことをリストアップしておくとよいでしょう。

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業は、ZEHのほかにZEH+や次世代HEMSなど、高性能住宅のみ支給対象になります。そのほかにも条件があり、全て満たしていないと受け取れません。

建築する会社は、ZEHビルダーもしくはプランナーとして登録されている施工会社が対象です。これらに当てはまる施工会社が新築した場合のみ、この補助金が受け取れます。

また、導入する設備によっては、補助金が増額されます。たとえば、蓄電システムを導入した場合、補助金の額は2万円アップします。

この補助金制度では、最大112万円の補助金が受け取り可能です。また、上限に達した場合、応募を締め切るため、必ず受け取れるわけではありません。

補助金制度を利用したい場合、事前に申し込み状況を確認しておくことをおすすめします。

地域型住宅グリーン化事業

高い省エネ性や、耐久性のある木造住宅の購入が対象の補助金です。補助金の申請や受け取りは購入者ではなく、施工会社が行います。

ZEH水準未満の住宅や、ZEH水準を満たしていても耐震等級が1の住宅は対象外です。長寿命型やゼロ・エネルギー住宅型など、条件に合った住宅を建てる必要があります。

対象となる住宅のタイプによって、受け取れる補助金の額が異なります。新築の建築完了報告のあと、2〜6ヶ月後に施工会社へ入金され、購入者が受け取る流れです。

建築完了報告をする時期が決まっているため、それに合わせて竣工や引き渡しを行う必要があります。こちらの補助金制度を利用する場合は、前もってスケジュールを立て、間に合わせることが大切です。

【PR】業界20年以上の専門家によるコンサルティング